大企業CEOはコロナ暴落直前に売り抜け、アマゾン社長も絶妙のタイミングで売却 なぜわかった?

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コロナ急落前の2月上旬 米国株は史上最高値を更新していました。

オレンジ色は2月の上髭

2月の初期、米国メディアはインフルエンザで多数の死者を出しながら、コロナの影響はないという姿勢を誇示していていました。そして株価はコロナが広がりを見せるなか、最高値を更新しました。

 

しかし、その後、メディアは急に報道を変え、暴落一辺倒へと変わった。

この世の者とも思えない急落の連続、連日1000ドル超の下落が続き、サーキットブレーカーが発動しまくり、気が付けばダウは29600ドルから18000ドルまで急落しました。

そして最近になって、不可解な事実が次々と

数日前に米国の議員が緊急会議後の暴落直前に株を売り払っていたことがニュースで取り上げられていました。

米2議員、コロナショック前に株売却 インサイダー取引と批判
【3月21日 AFP】米国で、新型コロナウイルスの流行による深刻な影響が生じつつあることを把握していた共和党の上院議員2人が所有株式を大量に売却していたことが分かり、インサイダー情報に基づいた取引だとの批判を浴びている。

しかしこんなのは氷山の一角では?

なぜか世界の大企業CEOは今回のコロナ暴落を予知していたかのように、CEOを退任し、株式を売り払っていた。

2020年1月だけで、219人もの大企業の社長が、2019年を含めると1480人もの大企業の経営者が辞任し株式を処分している。

Why Did Hundreds Of CEOs Resign Just Before The World Started Going Absolutely Crazy? - Global Research
This article was first published by GR in July 2020. In the months prior to the most ferocious stock market crash in his...

主なところは以下の企業

2019年

United Airlines — Oscar Munoz

Alphabet — Larry Page

Gap — Art Peck

McDonald’s — Steve Easterbrook

Wells Fargo — Tim Sloan

Under Armour — Kevin Plank

PG&E — Geisha Williams

Kraft Heinz — Bernardo Hees

HP — Dion Weisler

Bed, Bath & Beyond — Steven Temares

Warner Bros. — Kevin Tsujihara

Best Buy — Hubert Joly

New York Post — Jesse Angelo

Colgate-Palmolive — Ian Cook

MetLife — Steven Kandarian

eBay — Devin Wenig

Nike — Mark Parker

 

2020年1月~

Bob Iger, CEO of Disney

Ginni Rometty, CEO of IBM

Harley-Davidson CEO Matt Levatich

T-Mobile’s CEO John Legere

LinkedIn CEO Jeff Weiner

Mastercard CEO Ajay Banga

Keith Block, co-CEO of Salesforce

Tidjane Thiam, CEO of Credit Suisse

Hulu CEO Randy Freer

また世界位置の富豪 アマゾンの社長 ベゾス氏は1月30日から2月6日の米国株が最高値をつける直前までに、3800億円相当のアマゾン株を売却して売り抜けていた。

ベゾス氏、1週間で3800億円相当のアマゾン株売却-株価上昇の中
米アマゾン・ドット・コムのジェフ・ベゾス最高経営責任者(CEO)は、自身が保有する同社株の売却を進めており、この1週間に170万株を34億5000万ドル(約3800億円)相当で手放した。

世界の大企業経営者 富豪たちは今回の暴落を完全に予知できていた。

ということになります。

 

売り抜ける富豪たちに都合の良いように作り替えられた報道

ときには楽観的な報道、そして暴落局面では浴びせるように恐怖をあおる報道を続けたと考えられます。

政治はカネを出してくれる人のために動くので当然と言えば当然か

資本主義社会は大金持ちが政治家とWINWINの関係を形成し、雪だるま式に一般人の富を吸収し貧富の格差を増大させていく仕組みです。

 

日本でも、オリンピック延期を境に報道が急転

3月22日まで、日本はコロナウィルスを封じている国として、休校を解く、イベント等についても自主的な判断に任せる楽観的報道だった

しかし、オリンピックが延期されたのと同時に急にコロナの危険を最大限に訴える報道、規制に変わっていった。このメディアの報道の違いはいったい何なのか?

久米宏さんも報道について苦言

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資本主義社会では金を持つものがすべてをコントロールし、メディアを買収し、大衆をコントロールする。

 

2016年 トランプ大統領が就任してから、資本主義のマネーゲームの過熱度合が高くなり、相場の値動きが激しくなった。

株価もグイグイあがり、そのなかで、北朝鮮問題、ミサイルによる電磁パルス攻撃の恐怖で人類滅亡、Jアラートによるミサイル対策、米中貿易摩擦、米イラン戦争、

どれをとっても、メディアが関与し、さらにトランプ大統領のツイートや言動で大きく株価は動き、暴落するたびにV字回復をさせてきた。

こんな背景がある中、アマゾンのCEOの売り抜け、そのた大企業CEOの株式売り抜けが偶然

 

こんなことがあるかい??  っと私は思ってしまいますが、皆様の意見はどうでしょう?

 

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